耐震工法

一般家屋の耐震基準の等級に用いる

耐震工法　壁や床を補強し、
建物の剛性を高める。

建築用金物を用いて建物の剛性を高め、建物全体を丈夫に造り込む工法。
建物自体も基礎としっかり固定し倒壊を防ぎます。地面から基礎、基礎から建物へと、直接揺れを伝えてしまいます。

制振工法

一般家屋に導入可能

制振工法　地震の震動エネルギーを
特殊装置が吸収。

建物に入ってきた揺れを特殊な装置に吸収させる工法。
木造住宅のような、しなやかで柔らかい建物に適し、強風の振動にも対応。外部エネルギーをコントロールして建物への負担を軽減します。

免震工法

鉄筋の中高層マンション等で採用

免震工法　免震装置により震動を
シャットアウト。

地面と基礎の間に特殊装置を設置して、震動を地面から建物に伝えない工法。
免震工法は、多額のコストがかかるため、一般住宅に導入するケースは少なく、主に病院や中高層マンションで採用されています。

耐震基準

耐震基準とは「建物が揺れに耐える」基準

住まいにおける耐震基準とは建物の強度により等級分けされており、現在では３つの等級に分けられております。新耐震・旧耐震という言葉もあるように大きな地震が起こり、被害が出るたびに基準が見直されて強固にされてきた経緯があります。しかしながら、いくつかの問題を制度の中に孕んでいるのも事実ではあります。

現在の基準は2000年に策定されたもの

大地震の度に改定されてきた耐震基準ですが、現在のものは2000年に設定されたもの、阪神・淡路大震災後に策定されたものであり、東日本大震災のようなマグニチュード9クラスの大地震までは想定されていません。

建物が揺れに耐えるという解釈

耐震基準でうたわれる「建物が揺れに耐える」とは１回の地震で建物が倒壊・崩壊しないことであり、繰り返しの余震までは想定されておりません。2016年の熊本地震では本震クラスの余震が数回きたことで2000年以降の基準の建物でも倒壊した例があります。

震度と加速度に対する耐震等級のレベル

建物被害のリスク

耐震基準をクリアしても建物に被害はある

監修・制作：名古屋工業大学建築・デザイン工学科井戸田研究室ほか、パンフレット「木造住宅の耐震リフォーム」より引用

0.4 0.7 1.0 1.3 評点＝建物の強さを表す比率
0.4 1981年以前の耐震基準の建物
0.7 1981年-2000年の耐震基準の建物
1.0 2000年以降現在の耐震基準の建物（耐震等級1レベル）
1.3 2000年以降現在の耐震基準の建物（耐震等級3レベル）
揺れているときに家全体が横方向に変形した大きさを意味します。